転勤族だと「ずっと帯同していくべきか？」「単身赴任を選ぶべきか？」の選択で悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
仕事のこと、子供のこと、親の介護といった事情により、いつかは単身赴任を選ばないといけない場合もあると思います。そんなときに気になるのが
単身赴任でもやっていけるの？
という点だと思うんですよね。
残念ですが単身赴任は生活面でも大変になるばかりでなく、経済的な負担もあるのは事実です。
そこで当記事では、ファイナンシャルプランナーであり転勤族でもある私sonicが「単身赴任による経済的な負担」について検証してみました。
目次(気になるとこをタップ)
単身赴任になるとダメージ大！3つの経済的な負担とは？
単身赴任になると、以下の3つの経済的なデメリットがあります。
- 2拠点分の生活費が必要となる
- 手当がでると所得制限の対象になる場合があり、各種補助金がカットされる
- 自宅への帰省費用が地味に痛い…
それでは、具体的に見てみましょう。
2拠点分の生活費が必要となる
単身赴任でまず思いつくのは、2拠点分の生活費が必要になることではないでしょうか？
企業によっては家賃補助が支給される場合もあるので、住居費は純粋に2倍とはならないかもしれませんが、2拠点分の住居費、水道光熱費は地味にエグいです。
だって、考えてみてください。
そもそも転勤さえなければ、必要なかった出費ですからね…
手当が出ると逆に所得制限の対象になる可能性も
会社都合による転勤となった場合、単身赴任手当や帰省手当が支給されるところも多いです。しかしこれらの手当、
実は「課税所得」だって知ってました？
これ、どういう意味か？というと、
手当が支給されることによって見かけの年収は増えるけど、かえって所得制限の対象になる場合がある
ということ。
その結果、単身赴任によって生活費や帰省費などの必要経費は増えるのに、児童手当や高校無償化などの各種補助金がカットされてしまい、
下手したら、赤字じゃね？( ;∀;)
となるわけです（涙）
通勤手当は非課税なのにさ…それならリモートでたまに出勤とかにしてくれたらいいのに！
帰省回数は必要経費！でも回数が多ければ家計の負担に
単身赴任となると、赴任先から自宅へ帰省しますよね。
この帰省費用は自宅からの距離や帰省する回数にもよるので、いくらかかっているから高い or 安いとかは一概にはいえません。
ただ、いくら必要経費だとわかっていても、家計への負担になることは間違いなしです。
帰省手当なんかもらっても、赤字だよ！ヽ(｀Д´#)ﾉ ﾑｷｰ
なんていう場合もあります。
それでも単身赴任を選んで大丈夫？
このように、単身赴任を選んだとしても経済的なダメージは大きいもの。それでも、
「やっぱりマイホームがほしい！」
「子供を転校させたくない！」
というなら、単身赴任を選ぶのも「あり」だと思います。
実際うちは、このような経済的デメリットを承知の上で単身赴任を選びました。家計を楽にまわすために、住宅ローンの借り入れ額も抑えめにしましたし。
もちろん「このままずっと単身赴任なのかな？なんだかなぁ…」と思わないこともないですが、やっていけないことはないです。
とはいえ、本当にマイホームを買って単身赴任してもやっていけるか？やっぱり不安ですよね。
そこで一度、ライフプランを作ってみることをおすすめします。もし住宅購入前なら、家計をうまく回せる「適正な予算額」も計算することができますので、ぜひご相談ください。
単身赴任はコスパ悪すぎ問題
今回は単身赴任による経済的なデメリットについてまとめてみました。
手当が支給されるにもかかわらず、二重生活するための生活費に足りないどころか、むしろ所得制限にひっかかると補助金もカットとか、
もうそれ、意味ないじゃん(;^ω^)
となるケースも多いのは事実です。
とはいえ、それでも単身赴任を選んだ方がいい場合はあると思います。その場合はこういった単身赴任の経済的なデメリットも頭に入れた上で、これからのライフプランを考えてみてくださいね。
なお、当サイトでは転勤族のマイホーム購入に役立つ情報を発信しています。よかったらこちらの記事もぜひご覧ください。
